2013年9月13日金曜日

土地探しの難しさ

好きなハウスメーカーや工務店で、または設計者に依頼して、間取りなどのプランをじっくり打合せしながら家づくりを進めたい、新築住宅を建てたいという方にとって、最も大きな障壁は土地探しであろうと思います。

親から受け継ぎた土地がある、両親の家を建て替えて2世帯で同居するなどのように、予め土地を所有しているのであれば良いですが、これから家を建てるための土地探しをするというのであれば、土地探しが難航する可能性は非常に高いですね。

実際に、物件情報サイトを見てもチラシを見ても土地のみを販売しているケースはそう多くありません。あるとすれば、多数の区画がある開発地であったり、割高な土地(古家付きを含む)ぐらいです。

前者は郊外であることも多く、希望するエリアにあるとは限りませんし、後者は割高であるために手を出しにくいことが多いです。

市街地で土地探しをすることの難しさを痛感されている方は本当に多いことでしょう。

その理由は物件情報の流れにあります。誰かが土地を売りたいと考えた時、不動産業者に査定を依頼しますね。そして不動産業者に売却を依頼することになります。

つまり土地の売却情報を最初に入手するのは不動産業者です。当然のことですね。土地を買いたいと考えているのは一般個人だけではありません。不動産業者も同じです。

不動産業者は土地を購入して、そこへ建物を建てて分譲する、つまり建売住宅を販売することを目的の1つとしていることも多いです。不動産業者は土地を相場より安く買って、利益をのせて売っていると考えている方も多いですが、現実はそうでもないことが多いです。

建売分譲事業は土地が無いとできません。土地の仕入れは競争が激しいですし(分譲マンションでもそうです)、売主が高く売りたいですから、好んで安く売却することなんてありません。

ですから、建売住宅の分譲業者は土地をそれほど安く仕入れられるわけではありません。安く仕入れるとすれば、傾斜地など何らかの課題を抱えた土地でそれを開発する場合です(開発費用がかかりますが)。

こういった事情から、相場程度の価格で一般消費者が土地を購入するのは難しくなるのです。

土地の購入が難しいと悟ったときには、建売住宅や建築条件付土地の購入へとシフトしていく方が増えますが、仕方ないことかなと思います。建築条件付き土地の販売という手法はトラブルも多く注意が必要ではありますが、消費者ニーズと売り手の利益とを上手く噛み合わせたものですね(消費者ニーズの多くを満足させているとは言い難いですが)。

建築条件付は本当にトラブルが多いので、以下の姉妹サイトで書いている注意点も参考にしてください。

建築条件付土地(宅地)の売買の流れと注意点

0 件のコメント:

コメントを投稿